インプラントは保険適用できる?条件・費用・注意点を解説

インプラント治療を検討する際に、保険適用できるかどうか気になる人も多いでしょう。現在、インプラント治療は、原則として保険適用外のため、自由診療として扱われています。そのため、虫歯や歯周病が原因でインプラント治療を受ける際は、全額自己負担で受けることになるのです。ただし、ごく限られた適用基準を満たした場合は、保険適用とされます。

 

本記事では、累計10,000本以上のインプラント症例を手がけ、全国第3位の実績を誇る「さとうデンタルクリニック」のノウハウをもとに、保険適用となるケースや施設条件、さらに費用を軽減する方法について解説します。

 

インプラントは原則自由診療

インプラント治療は、原則として保険適用外のため、自由診療として扱われます。そのため、治療費は全額自己負担が必要です。

 

歯科治療は、一般的に保険が適用される「保険診療」と、保険適用外の「自由診療」に分けられます。インプラント治療が保険適用されない理由には、機能回復だけでなく、審美性の向上を求める側面がある点が挙げられます。

 

また、義歯やブリッジといった保険適用の治療法でも対応できる点や、治療期間が長く高額な費用を保険でカバーすることが難しい点からも、自由診療とされているのです。

 

保険診療とは

国民健康保険や健康保険といった、公的保険制度が適用される診療のことを、保険診療といいます。公的保険の加入者が、国民健康保険法や健康保険法で給付対象として認められている検査・治療を受ける場合に保険が適用され、自己負担は1〜3割です。

 

厚生労働省が規定する診療報酬に基づいた一律の費用で提供されるため、誰でも同じ金額で、同じ治療を受けることが可能です。

 

ただし、保険が適用されるのは「病気」や「怪我」の治療が目的で行われる場合に限られています。「自然な見た目にしたい」「見た目を美しく整えたい」といった、審美性の向上を目的とする治療は、保険が適用されず、自由診療に分類されます。

 

歯科治療で保険診療に該当するのは、虫歯・歯周病・義歯・ブリッジに関する治療などです。

 

自由診療とは

自由診療とは、保険診療に該当せず、全額自己負担で受ける診療のことです。美容目的で行う治療や、先進医療などが自由診療に含まれます。自由診療については、それぞれの歯科医院が価格を独自で設定できるため、同じ治療でも費用が異なる場合があります。

 

また、歯科医院独自の価格設定と、質の良いものを使用するため原価が高いことと、全額負担する仕組みから、保険診療と比べて費用が光学になりやすい点が特徴です。

歯科治療では、インプラントや、高品質な素材を使用した詰め物・被せ物などが自由診療に該当します。

 

 

【例外】インプラントが保険適用になるケース

原則として、インプラント治療は自由診療として扱われ、虫歯や歯周病が原因の場合には、保険が適用されません。ただし、厚生労働省が定めるごく限られた適用基準を満たすと、例外的に保険が適用されることがあります。

 

具体的には、先天性疾患による顎骨欠損や、外傷・病気による顎骨の広範な欠損があり、義歯やブリッジで対応できないケースです。インプラントにおいて保険診療を受けるためには、厚生労働省の基準に基づいた医師の診断を受ける必要があります。

 

先天性疾患による顎骨欠損

インプラント治療が保険適用されるケースの1つが、先天性疾患による顎骨や歯の欠損です。唇顎口蓋裂のような、先天性疾患によって、顎骨や歯が広範に欠損している場合や、顎の発育不全がある場合に、保険適用される可能性があります。

 

たとえば、生まれつきの病気が原因で、歯または顎骨に連続して1/3以上欠損が生じている場合や、顎骨の形成不全と診断された場合です。

 

外傷や腫瘍による広範な欠損

先天性疾患以外では、外傷や病気などによって広範な顎骨欠損が生じた場合に、保険が適用されるケースがあります。

 

事故や腫瘍などを原因として、顎骨が連続して欠損が生じ、義歯やブリッジでは対応できないケースや、骨移植により顎骨を再建したケースなどが該当します。

 

保険適用でインプラントを受けるための施設条件

インプラント治療で保険が適用される基準を満たした場合に、治療できる歯科医院は限定されています。

 

医療機関に求められる安全管理体制

保険診療としてインプラント治療を受けるためには、一定の施設基準を満たした、安全管理体制が整っている医療機関であることが条件とされています。

  • 入院用ベッドが20床以上あること
  • 当直体制が確保されていること
  • 医療機器や医薬品を安全に管理・使用できる体制があること

 

このような基準を満たす大学病院や、総合病院などで治療を受けるのが一般的です。

 

担当医師の条件と経験

保険診療としてインプラント治療を受ける場合は、経験豊富な歯科医師が在籍していることも条件とされています。具体的には、インプラント治療の経験が3年以上、もしくは歯科・口腔外科での経験が5年以上ある常勤歯科医師が、2名以上配置されている必要があります。

 

 

インプラント治療費の負担を軽減するコツ

ここでは、インプラント治療費の負担を軽減するコツを3つ紹介します。保険適用外の方でも、医療費控除とデンタルローンは活用できるため、ぜひ参考にしてください。

 

医療費控除の活用でインプラント治療費の還付を受ける

インプラント治療が保険適用外の方でも、確定申告で医療費控除を申請すると、所得税の還付を受けられます。医療費控除は、基本的には、1月1日〜12月31日の1年間に自己負担した医療費が合計10万円(もしくは総所得金額の5%)を超えた場合に適用されます。

 

該当するのは、インプラント本体や手術費用、検査費用などです。さらに、通院にかかったバスや電車代などの交通費も含まれます。

 

ただし、自家用車で通院した場合のガソリン代は該当しません。タクシー代については、緊急で通院が必要なケースや、公共交通機関の利用が難しいケースなど、条件を満たす場合に控除の対象とされています。

 

また、クレジットカード払い、分割払い、ローンを利用していても、その年に実際に支払った金額は控除の対象です。なお、美容目的で受けたインプラント治療は、医療費控除の対象にはなりません。

 

医療費控除の申請は、領収書や確定申告書など、必要な書類を準備して所轄の税務署に直接提出します。そのほか、郵送やオンラインでの申請も可能です。

 

医療費控除を活用して所得税の還付を受けることで、実質的に支払う治療費を抑えられます。

 

デンタルローンの利用で無理なくインプラント費用を分割払いする

インプラントの治療は高額な費用がかかりますが、まとめて全額を支払うことに負担を感じる場合は、歯科治療専用のデンタルローンを活用する方法があります。

 

デンタルローンは、金利がかかり、総支払い額は高くなりますが、治療費を分割して返済するため、負担を分散することが可能です。

 

支払い回数は、12回〜60回など契約する金融機関や歯科医院によって異なります。

金利の低いローンを選ぶことで、1回あたりの返済額を抑え、無理なく治療を受けられるでしょう。

 

デンタルローンを使った場合で、その年の実質の支払額が少なくても、契約を結んだ全額がその年の控除対象となるので、支払った額よりも多くの額が、翌年の2月に還付される事もあります。

 

さとうデンタルクリニックでは、より多くの患者様に安心して治療を受けていただけるよう、デンタルローンをご用意しています。最小3回から最大84回払いまで対応可能で、頭金不要・繰り上げ返済も可能です。費用面の負担を抑えながら、安心してインプラント治療を受けていただけます。

 

さとうデンタルクリニックのデンタルローンの詳細は こちら

 

保険適用のインプラント治療で利用できる高額療養費制度

高額療養費制度は、保険適用されるインプラント治療を受けた際に利用できます。この制度は、1カ月間の保険診療による医療費が、規定の自己負担限度額を上回った場合に、超過した金額が払い戻される仕組みです。

 

なお、自己負担限度額は、年齢や所得水準によって異なります。この制度を活用することで、月間の自己負担額を軽減できる可能性が

あります。

 

インプラントの保険適用に関するよくある質問【FAQ】

 

Q. インプラント治療は保険適用される場合はありますか?

A. 通常、インプラント治療は保険適用外ですが、先天性疾患や外傷、病気による顎骨の欠損など、特定の条件を満たす場合に限り、保険適用となることがあります。

 

Q. インプラント治療の費用を軽減する方法はありますか?

A. インプラント治療費用の負担を軽減するためには、医療費控除やデンタルローンを活用する方法があります。また、高額療養費制度を利用することで、保険適用となる場合の負担を軽減できます。

 

Q. インプラント治療を保険適用で受けるための条件は?

A. 保険適用を受けるためには、医療機関が厚生労働省の基準を満たしていることが必要です。具体的には、病院の設備や医師の経験などが求められます。

 

まとめ|負担を減らして安心して受けるインプラント治療

インプラント治療は、原則として保険適用外のため、自由診療として扱われています。ただし、厚生労働省が定める基準を満たす場合に限り、例外的に保険が適用されることがあります。

 

具体的には、先天性疾患による顎骨欠損や、外傷・病気によって顎骨の広範な欠損が生じたケースです。そのため、虫歯や歯周病が原因でインプラント治療を受ける際は、保険適用外のため、全額を自分で負担して受けることになるのです。

 

インプラント治療にかかる費用面の負担を軽減するには、医療費控除を活用して還付を受ける方法や、デンタルローンを活用して分割で支払う方法などがあります。どの方法を利用できるか確認し、信頼できる歯科医院で相談しながら進めることで、経済的な負担を抑えながら、安心して治療を受けられるでしょう。

 

さとうデンタルクリニックは、累計10,000本以上のインプラント症例実績を持ち、CTや専用オペ室を完備した環境で治療を行っています。費用は事前にわかりやすくご提示し、追加費用の心配もありません。支払い方法も柔軟に対応しているため、経済的にも安心してご相談いただけます。